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極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図ること。
次の�@〜�Bいずれかの措置を講じること
�@耐震等級２以上とする 　
チェック項目：性能表示壁量、壁の配置、床倍率、接合部、横架材、基礎
�A大規模地震時の地上部分の各階の安全限界変形の
高さに対する割合をそれぞれ1/40以下とする （層間変形角を確認）
�B免震建築物とする

必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。
省エネ法に規定する省エネルギー基準
（次世代省エネルギー基準）に適合すること。
＝省エネルギー対策等級４
イ）性能規定（Ｑ値、μ値、結露対策）
ロ）仕様規定（Ｕ値）

構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、
維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行うために
必要な措置が講じられていること。
・構造躯体等に影響を与えることなく、 配管の維持管理を行うことができること
・更新時の工事が軽減される措置が講じられていること

数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。
劣化対策等級３相当に加えて、
・床下及び小屋裏の点検口を設置
・床下空間に330mm以上の有効高さを確保

良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。
75�u以上（2人世帯の一般型誘導居住面積水準）
※少なくとも１の階の床面積が40�u以上
※地域の実情に応じて引上げ、引下げを可能とする。
ただし、55�uを下限とする。

良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。
所管行政庁が審査　※所管行政庁毎に基準が異なる

建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。
・維持保全計画に記載すべき項目については、
�@構造耐力上主要な部分
�A雨水の浸入を防止する部分
�B給水・排水の設備
について、点検の時期・内容を定めること。
・少なくとも10年ごとに点検を実施すること。
・地震時及び台風時に臨時点検を実施すること。

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バリアフリー性



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